投資する際、注意している点があります。
- 東証１部全銘柄のPER東証一部のPERはPERが25倍～30倍を超えると危険水域だと考えます。
- 「NIKKEI NET」の「ネット＆マーケット」でいつも閲覧することができます。
- 相場全体が割高になっていないかどうかについて、時々チェックする。
- 人口動態と、景気の因果関係は既に証明されている。 現在、団塊世代の子供である、団塊ジュニアにより需要が喚起される
- このフェーズが到来しており、ポテンシャルは継続している。
- その後、40歳の人口は増え続け、2016年ころに頭打ちになっています。
- 44～45歳が一番お金をつかう、裏を返せば、40歳代半ばの人口が多ければ消費が活発になり景気がよくなる。実際に、過去をふりければ、景気動向と一致しています。
日本株は、この傾向から2030年までは投資可能と考えます。この人口推移による景気予想は、日本だけではなく、先進国各国で有効性が証明されています。この内容については、納得できるものであり、実際に、統計で調べてみると、調査の結果の正確さにうなずけます。